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レーザーのホクロを取ったつもりだった

疣はなかなか取れない。子供の頃に唇に点があり、それを必死に針でほじって行った。かなり根強い。唇はとんでもなく腫れあがった、このほくろは取れた。大人になって顔の疣贅を一つ5000円で3カ所のレーザーで取った。麻酔注射が痛いが、処理は痛くない。しかし、半年もならなくて二か所ものようになってしまった。
汚れがなくなればいいと思う。何よりも、汚れは突然出てくるわけではないが、イメージで急に出てくるという方が多いのではないか。それでも汚れがない人は隠していることを、レーザーで焼いている場合がありますので、自分もあきらめずに努力すればいいのではないか。美しさは、人生に関与して来るので重要である。
　2011年3月11日（金）に発生した東北地方太平洋沖地震において、北海道から関東全域にわたる広範囲で被災された方々のご無事とともに、亡くなられた方々のご冥福を心よりお祈りいたします。

　今回の震災で、ある被災地の防災放送では自らの命を賭した呼び掛けが最期まで続けられた。大津波を避けるため、高台・避難所に逃げるよう呼び掛けた町役場の防災担当職員の声だ。住民の命を守るため、役場の職員が呼び掛け続けた。多くの命が救われたが、やがてその声は大津波のごう音に飲み込まれたという。

●最期まで離さなかったマイク

　自らの使命を果たした崇高な対応だった。心から敬意を示したい。願わくば、その職員の命も救われてほしかった。尊い犠牲なしに防災の道はないのだろうか。

　3月11日の大震災時、わたしはビルの最上階にいた。窓から見える隣のビルは、ぐにゃぐにゃと揺れているのが分かった。10日以上たった今でも余震が続いており、テレビを通して何度となく緊急地震速報を聞いているが、震災当日、わたしの携帯電話は緊急地震速報を伝えてくれなかった。

　安全に広く地震情報を呼び掛けるべきITシステムが稼働してほしかった。町役場の防災放送も、IT化されて自動的に避難誘導の放送があれば尊い命が救われただろう。企業も自治体も、IT化するメリットは、単に効率性や大量データの保管・照合だけにあるのではない。停電を視野に入れ、非常用電源とともにIT化しておくことが望まれる。それは、身を賭す必要がない、自動的に無人で機能する危機管理機能を備えることを意味する。

　今回の震災では、何とか地震を乗り切っても、その後に襲った大津波が地方の自治体そのものを飲み込んでしまった。住基ネットも使用できないばかりか、住民の生活に欠かせない多くのデータが失われたに違いない。

　復旧・復興に向け、IT企業から高額なパソコンやサーバなどを購入するのは、初期費用だけでも莫大なコストがかかる。IT企業側としても無償提供するには経営上の負担が大きすぎる。どうすれば双方が無理なく、IT-BCM（ITの事業継続マネジメント）が達成できるのだろうか。

　こんなときこそ、最近、霞が関や各地の自治体でも導入が進みつつあるクラウドが役立つかもしれない。国を挙げてIT戦略の柱に据えようとしているクラウドを見つめてみよう。

●災害に強いクラウド

　クラウドについては、既に多くの解説がある。語弊を恐れず大まかにまとめれば、以下のようなものがクラウドである（ここでは特記しない限り、パブリッククラウドを想定している）。概略図を図1に示しておこう。

・インターネットの向こう側にあるデータやIT資産を安く借りて使うもの
・初期費用が無料、または、かなり低額で必要なときに必要なだけ利用できる
・バージョンアップごとに更新費を払わなくてもクラウド提供側で定額費用内で対応してくれるもの
・システム整備や開発の期間が短く、比較的、開発の成功率が高い
・バックアップをクラウド提供側で自動的に複数拠点で分散して行ってくれていて、リストア（バックアップデータを元に戻して業務継続）もしやすい

　クラウドを活用して被災地の自治体や企業などがIT環境を整備していたらどうだっただろうか。被災地の自治体や企業の本部ビルやサーバルームがすべて壊れてしまったとしても、クラウドであればインターネットの向こう側にデータやIT資産がある。別の安全な場所や拠点から、別のパソコンでインターネットを通じてアクセスすればいい。今まで通りにデータもIT資産も無傷だ。すぐに業務継続・再開できるはずだ。

　自治体敷地内や自社敷地内にすべてのIT資産を置く場合、その拠点が全損したり、ビルの崩壊やサーバルームの浸水・火災などがあったりすると、すべてのIT環境が失われてしまう。この点を大まかに図2で図解しておこう。
　→http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1103/23/news014.html

　どちらの図もわたしの「なぜクラウドコンピューティングが内部統制を楽にするのか」（技術評論社）から引用した。

●早期復旧・コスト低減・危機管理対応にクラウドが合致

　自治体も企業も、業務を早期に復旧しなければならない。また、そこにかかるコストが高額では、必要なだけのIT環境をすぐに整えることが難しい。幸い今回の震災に際しては、IT企業も復興支援の一環としてクラウドサービスを無償で提供し始めている。クラウドならIT企業側も負担が比較的軽く済むのであろう。クラウドユーザー、クラウド提供者の双方に緊急支援上のメリットがある。

　また、クラウドなら複数拠点にデータをバックアップしておく労力も省ける。クラウド提供者が遠隔地の複数拠点でバックアップしてくれているからだ。今回の震災のように自治体機能が丸ごと津波で崩壊された場合でも、例えば、近隣の自治体で被害を免れた会議室を借りてネットの向こう側にあるクラウドにアクセスすれば業務を再開しやすい。テレビでは町ごと近隣の県に移った自治体が紹介されていたが、場所は移っても自分の市町村の自治体機能を復旧できる。

　つまり、「その場」にとどまることにこだわらなくてよくなるのだ。インターネットさえあれば、防災対策を講じて人の命を大切にでき、また、いざとなれば、どこからでも自治体機能を回復できるIT環境を整えてもらえればと思う。

　自治体・企業だけでなく、医療機関でも電子カルテ化とクラウド化が望ましい。被災した場合も主治医や大病院での精密検査の情報を利用できる範囲は広がるだろう。医療連携・被災時の医療継続もクラウドが担う役割になるかと思われる。

　依然、東北地方では厳しい寒さが続き、空はお構いなしに雪を降らせる。本連載は次回で最終回となるが、福島第一原子力発電所の危機は予断を持てない状況だ。関係者の決死の努力が実を結ぶことを祈るしかない。【戸村智憲】

＜お知らせ＞
日本マネジメント総合研究所では2011年4月末まで、企業規模・団体の規模にかかわらず、災害対策に必要な相談やアドバイスなどの危機管理支援コンサルティングを無償提供することを決定しました。メール、電話、FAX、郵便で受け付け、時間の許す限り対応します。４つの視点で考える全身脱毛の募集

日本マネジメント総合研究所　理事長・戸村智憲
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