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運気をあげてパワー

日常生活にハリなく、元気に生活を送りたいと思う話をすると、知人からのパワーのあることを勧められた。パワーと一言で言っても、種類が沢山の願いが必要いけないパワーが分離されること。そこで金運を上げるギウィハンパワーは、タイガーという日本語は、虎目石の。運気をあげるために、すぐにタイガーを探していきたい。
パワーと呼ばれる石の種類と効果をみると、実にさまざまなものがあり、どれを購入しようか迷ってしまいます。ブレスレットをすると、さまざまな種類のパワーを組み合わせることで、自分の好みで作成することができ、ピアスの場合は、選択の石は1つなのでインスピレーションを選択しましょう​​。最近では携帯ストラップして楽しんでいる人も多いです。
　先進国で最も深刻な労働人口の危機にさらされながら、依然として女性の活用に消極的な不思議の国、ニッポン――。世界は、そんな目で日本を見ていることが改めて浮き彫りになった。

　ニューヨーク在住エコノミストのシルビア＝アン・ヒューレット氏が先月発表した研究によれば、日本経済復興の特効薬は女性の活用にあるが、今も才能とやる気にあふれた女性の多くが男社会の壁に阻まれているという。

　同氏は、シンクタンク「仕事と生活に関する政策センター」の創設者兼所長を務め、『新興市場での才能獲得合戦で勝つには――なぜその答えは女性にあるのか』などの著書も持つ。米英紙への寄稿やテレビの経済番組などへの出演も多く、コロンビア大学やプリンストン大学で教鞭も執った。6年前、米国人女性を対象にした同種の研究が多数のメディアに取り上げられ、昨年にはドイツの女性についても調査を実施。今年、アジア最初の研究対象国として、日本に白羽の矢を立てた。

　ヒューレット氏の調査では、日本の大卒女性で仕事を持っている人は67％にすぎず、その多くが、パートタイムか、「お茶くみ」を含めたアシスタント的役割にとどまっていることが分かった。なかでも、自ら退職する大卒女性が74％に上っている点に、同氏は注目する。実に米大卒女性（31％）の2倍以上だ。

　さらにヒューレット氏が「最も驚くべき発見」と指摘するのが、米国などと違い、育児や老親の介護などのために家庭から引っ張られる「プル要因」で退職する女性よりも、労働市場から押し出される「プッシュ要因」で辞める女性が多い点だ。つまり、キャリア形成の機会を与えなかったり、過剰な長時間労働を強いたり、妊娠と同時に退職を促したりといった日本の伝統的な企業文化が健在であることが分かる。今も、退職する日本女性の約半数が、仕事に将来性を感じられないことを理由として挙げている。

　成果主義の米国では、ＩＴ業界を中心に本格的な「リモート（在宅勤務）時代」が到来しつつあり、スキルや人脈を築きたくてもオフィスが「もぬけの殻だ」とこぼす学生インターンもいるほどだ。一方、労働時間を会社への貢献ととらえる企業が今も多い日本では、なかなかそうはいかない。仕事を辞める高学歴女性の66％が、フレックス制が認められていたら働き続けたと答えている。

　復職の際の敷居も高い。退職組の77％が復帰を望んでいるが、実際に再就職できるのは43％にすぎない（米国では73％）。めでたく復職できたとしても、4割の女性が、以前より責任の軽い仕事に甘んじている。

　英誌『エコノミスト』は、11月5日号で、ヒューレット氏の研究を取り上げ、日本を「才能が生かされていない国」と批判。労働人口危機に直面する日本企業が生き残る道は女性の処遇を改善すること、と一喝する。長時間労働を退職理由に挙げる女性が66％に達することについては、「日本企業は、紙のリサイクルに熱心だが、女性の才能を浪費することには無頓着だ」と皮肉っている。

　また、大卒女性の3分の2が、日本企業より欧米企業のほうが働きやすいと考えている事実を挙げ、日系企業は「ガイジン」から学ぶべき点が多いと、ユーモアたっぷりにさとす。世界屈指の質の高い労働力と経済力を誇る日本で、いまだに男女の役割分担思考を払しょくできない企業が多いことがなぞめいて映るのか、日本女性関連の報道に対する世界の関心は高い。この記事も、電子版でツイート367件、フェイスブックの「いいね！」2000件を獲得。日本ネタとしては破格の人気ぶりを見せつけた。

　そうした日本の「神秘性」に加え、世界の人々をやきもきさせているのが、迫りくる日本の少子高齢化だ。日本では、あと40年もたたないうちに、子どもとシニアの人口が、18~64歳の稼ぎ手の数と肩を並べる。それが分かっていながら、なぜ女性にも移民にも活路を見いださないのか――。欧米のエコノミストやジャーナリストのなかには、そんな日本の危機感のなさに首をかしげる向きが多い。

　米人材派遣最大手マンパワーが9月に発表した「タレント・ヒートマップ（才能色分け地図）」によれば、日本企業の8割が人材難を訴えているという。不況による史上空前の買い手市場で、えり好み傾向が顕著なコーポレートアメリカ（米産業界）ですら、欲しい人材が見つからないと答えた企業は52％どまりだ。

　過労死するほどの長時間労働をもってしても、もはや男性だけで日本経済を回せる時代は終わった。低賃金労働と豊富なマンパワーで猛追してくる新興国の挑戦をかわし、イノベーション力でグローバリゼーション時代を勝ち残るには、ダイバシティ（多様性）が決め手である。

　一方、ダボス会議で知られる世界経済フォーラム（ＷＥＦ）が11月1日に発表した「2011年男女平等指数」によれば、日本は、昨年より4ランク下がって98位に落ち込んだ。米国は、2ランク上がって17位につけている。

　ゴールドマン・サックスが昨年10月に発表した「ウーマノミクス（女性経済学）3.0」リポートによれば、高学歴女性をフル活用すれば、日本の労働人口は820万人増加し、国内総生産（ＧＤＰ）は15％もアップするという。ヒューレット氏が、大震災後の復興と労働人口減の克服を目指す日本企業にとって、女性の活用が決定的な意味を持つと説く理由も、ここにある。

　日本経済再生の処方箋は、女性にチャンスを与えること。これに尽きる。

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肥田美佐子 （ひだ・みさこ）　フリージャーナリスト

　 東京生まれ。『ニューズウィーク日本版』の編集などを経て、1997年渡米。ニューヨークの米系広告代理店やケーブルテレビネットワーク・制作会社などに エディター、シニアエディターとして勤務後、フリーに。2007年、国際労働機関国際研修所（ITC-ILO）の報道機関向け研修・コンペ（イタリア・ト リノ）に参加。日本の過労死問題の英文報道記事で同機関第１回メディア賞を受賞。2008年6月、ジュネーブでの授賞式、およびILO年次総会に招聘され る。2009年10月、ペンシルベニア大学ウォートン校（経営大学院）のビジネスジャーナリスト向け研修を修了。『週刊エコノミスト』 『週刊東洋経済』 『プレジデント』 『AERA』 『サンデー毎日』 『ニューズウィーク日本版』 『週刊ダイヤモンド』などに寄稿。日本語の著書（ルポ）や英文記事の執筆、経済関連書籍の翻訳も手がけるかたわら、日米での講演も行う。共訳書に『ワーキ ング・プア――アメリカの下層社会』『窒息するオフィス――仕事に強迫されるアメリカ人』など。マンハッタン在住。 http://www.misakohida.com

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